私たち株式会社未来創造部が新しく開発した未来ロケットカーボナイザーは、特別な職人の技がなくても、だれでも失敗のない、灰にならない炭づくりができる炭化装置です。

コロンとした形や、青、赤、ピンクの色も、これまでの製炭装置のイメージを大きく変えるもので、「カワイイ！」とよく言われます。
https://www.mirai-biochar.net/

「だれにでもできる」ことを証明しようと、私も自分で炭づくりをしてみました。竹を材料に、炭材の準備、火入れ（火打ち石で！）、炭化は約4時間で終わり、翌朝の炭出しまでの工程を、16分ほどの動画にしてもらいました。

「エダヒロでもできる未来ロケットカーボナイザーの炭づくり」
https://www.youtube.com/watch?v=onCPwjQpnj0

どんな作業なのか、そして、どんな炭ができるのか、ぜひご笑覧いただければうれしいです！

未来ロケットカーボナイザーは、すでに千葉県、香川県に納品されており、使いやすいとご好評をいただいています。

千葉県への納品レポートです。
https://www.mirai-biochar.net/post/20260121

まさに本日、島根県・海士町に納品しているところです。香川や海士町の納品レポートも準備が整い次第、アップしていきます。

次回の熱海での見学会は、3月18日に予定しています。

未来ロケットカーボナイザー第６回見学会
３月１８日（水）13時～14時30分開催（事前申込制）

ご興味のある方、ぜひこちらからお申し込み下さい。
https://www.mirai-biochar.net/post/biochar-seminar

地下の化石燃料を掘り出して燃やしているために大気中のCO2濃度が増えて温暖化を引き起こしている。

カーボナイザーは、その逆を行って、つまり、大気中のCO2を吸収したバイオマスを炭にして炭素を固定化し、土中に埋めることで、大気中のCO2濃度を実際に下げていくことができる手法です。

省エネや再エネ転換で、これから出すCO2を減らすだけでなく、大気中のCO2を実際に減らしていける！　

だからこそ、カーボナイザーの普及に力を入れています。ぜひお知り合いの農家や林業関係者、自治体などに伝えていただくなど、力を貸してください。

自治体も、現在は化石燃料を使って燃やしている竹や剪定枝などのバイオマス系のごみを炭化することで、処理費を減らし、CO2排出量も減らし、うまくするとカーボンクレジットもつくることができます！　ゼロカーボンシティ宣言をしたあとの大きな打ち手の1つになります。

農業高校やユースの団体などには特別な導入支援も準備していますので、ぜひご相談ください。

さて、世界でも日本でも炭化をめぐる動きはますます活発になっています。

＜世界と日本の炭化情報＞　から、12月分の記事をおとどけします。見出しをざっとご覧いただくだけでもどうぞ！
https://www.mirai-biochar.net/activity

＜世界の動き＞

【インドネシアのボゴール農科大学、バイオ炭・キトサン・海藻を主原料とするオールインワンの育苗培土「SwitBio」を開発】
【施用から2年半後も効果が持続、バイオ炭が示す収量向上】
【英国の慈善団体Farm Africa、炭素を隔離するバイオ炭のプロジェクトを実施】
【チリ初、準工業規模のバイオ炭工場開設】

＜日本の動き＞

【バイオ炭と古紙でつくる炭の紙「薄墨クラフト」の誕生】
【大林組、CO2を貯留する「CN（カーボンニュートラル）裏込め注入材」をシールドトンネル工事で初適用】
【ホンダトレーディングの「バイオ炭の農地施用による脱炭素プロジェクト」が、J-クレジット制度の正式認証を取得】
【三ッ輪ホールディングスと鹿児島県大崎町が連携、「脱炭素型農業」の推進】

＜世界の動き＞

【インドネシアのボゴール農科大学、バイオ炭・キトサン・海藻を主原料とするオールインワンの育苗培土「SwitBio」を開発】

インドネシアのボゴール農科大学は2025年10月18日、同大学の学生が開発した革新的な製品「SwitBio」を発表しました。SwitBioは、バイオ炭、キトサン、海藻を主原料とするオールインワンの育苗培土であり、従来の非効率で環境への配慮がない育苗培土の問題に対処するために開発されたものです。その主な利点は、湿度水準に応じて色が変わるウコン由来の天然の湿度指示剤（相対湿度インジケーター）にあります。この特徴のおかげで、的確な水やりの時間が分かって節水ができるうえに、育苗の効率アップも可能となります。

SwitBioは、損益分岐点（BEP）に到達しており、市場でのビジネスとしての実現可能性が証明されています。また、学界で需要があるだけでなく、地域の農家でも使用されており、環境教育のツールとして採用している学校もあります。

研究チームは事業開発を強化するために、イノベーション保護の形でこの製品の特許を登録しています。そしてさらに前進するために、SwitBioを、同大学の学生がインドネシアの持続可能な農業に貢献している真の象徴とすべく、市場範囲と生産能力の拡大に向けて尽力しています。

＜参照情報＞
IPB University Students Create SwitBio: All-in-One Seedling Medium with Natural RH-Indicator from Turmeric

【施用から2年半後も効果が持続、バイオ炭が示す収量向上】

インドの気候テック企業MASH Makes社は2025年7月、インド各地で実施してきたバイオ炭の農地試験について、2025年前半の成果を報告しました。

マハーラーシュトラ州内では、アンバジョガイ地域の大規模試験で、5シーズン前に施用したバイオ炭が依然として収量増加に寄与していることが確認され、ヒヨコマメの収量が23％増加し、保水性や微生物活性の改善も見られたとしています。

ビード地域ではヒヨコマメ14％、コムギ7％、タマネギ23％の増収が報告され、プネ地域のブドウ畑では灌漑量の減少と水保持力の向上が見られました。干ばつが発生しやすく水管理が課題となっている地域において、これらは歓迎すべき結果であるとしています。

さらにカルナータカ州のコーヒー農園では枝葉の発達が良好であったなどの報告もありました。

2025年後期も引き続き、モンスーン期を活用して綿花や大豆、サトウキビ、トマトなどで新たな試験を行う予定としています。

＜参照情報＞
MASH Makes' field trials show biochar's long-term impact on crop performanc

【英国の慈善団体Farm Africa、炭素を隔離するバイオ炭のプロジェクトを実施】

農業支援でアフリカの貧困削減に取り組むFarm Africaは、ケニアで50軒のナッツ農家とともに、リサイクルした農業残渣を活用して収穫量を増やすプロジェクトを実施しています。農家は、廃棄物をバイオ炭に変える熱プロセスの使い方を学んでいます。

デンマーク国際開発庁が資金提供するこの取り組みは、CO2排出量を削減するとともに、雇用創出を促進し、収入を増やして農家の生計を改善するものであり、成長中のナッツ・農業部門のモデルとして、参加農家を3,750軒に拡大できる可能性があります。

同プロジェクトは、デンマークの熱分解炉が、地元市場のためのバイオ炭、再生可能な電力、バイオ燃料を生産する能力があることを実証しています。

＜参照情報＞
Carbon Sequestration Biochar Project

【チリ初、準工業規模のバイオ炭工場開設】

カーボンクレジットの収益化を主軸とするチリのコンサルタント会社Sherpasは2025年11月７日、同社と長期的な協力関係にあるコンセプシオン大学と、チリのCORFO（生産開発機構）が同国初の準工業規模のバイオ炭工場を開設したことを報告しました。

この工場のデモンストレーション装置は、１時間に約100キログラムのバイオマスを処理することができ、農産工業廃棄物を安定炭素と再生可能エネルギーに変える技術の実験の場を提供しています。

同工場の開設は、チリのバイオ経済および気候行動の計画への決定的なステップとなるものです。高品質なバイオ炭を生産し、工業規模のプロセスを実証する同施設は、農家が土壌の健全性を改善し、炭素を隔離し、廃棄物処理の流れから生じるメタンガスの排出量を削減するのに役立ちます。

Sherpasにとっては、循環型イノベーションと国際的なカーボンファイナンスを結び付け、地域のプロジェクトが世界基準を満たし、投資を引き付けられることを実証する機会となります。

＜参照情報＞
Celebrating the launch of Chile's first semi-industrial biochar plant

＜日本の動き＞

【バイオ炭と古紙でつくる炭の紙「薄墨クラフト」の誕生】

株式会社ぺーパル（奈良）は2025年10月16日、未利用資源由来の"炭の紙"「薄炭クラフト」を開発したと発表しました。

正倉院に残る日本最古級の再生紙に着想を得て、段ボール古紙に食品残渣などから生成したバイオ炭を配合し、1300年前の再生紙文化を現代の技術で再現した素材です。灰色がかった柔らかな質感が特徴で、バイオ炭の消臭性やCO2固定効果も併せ持ちます。

紙素材としての利用だけでなく、バイオ炭の認知拡大と、企業や地域が自らの残渣を活かす現代の循環型文化を広げていきたいとしています。

＜参照情報＞
未利用資源から生まれた"炭の紙"「薄炭クラフト」誕生。 正倉院所蔵の再生紙に着想｜PR times
株式会社ペーパル
薄墨クラフ

【大林組、CO2を貯留する「CN（カーボンニュートラル）裏込め注入材」をシールドトンネル工事で初適用】

大林組は2025年９月29日、大阪府の寝屋川流域下水道の下水管渠築造工事において、CN裏込め注入材を初適用しました。シールドトンネル工事では、組み立てたセグメント（コンクリート製の部材）と地山との間の空隙に裏込め注入材を充てんします。CN裏込め注入材は、裏込め注入材にバイオ炭を使用することで、従来と同等の品質を確保した上で、CO2排出量実質ゼロ以下を実現するものです。本工事では、約105%のCO2排出量削減を実現しました。

大林組は、CN裏込め注入材をシールドトンネル工事に積極的に提案することで、建設業界のカーボンニュートラル推進に先導的な役割を果たし、健全かつサステナブルなインフラ構築に貢献していきます。

＜参照情報＞
CO2を貯留する「CN（カーボンニュートラル）裏込め注入材」をシールドトンネル工事で初適用

【ホンダトレーディングの「バイオ炭の農地施用による脱炭素プロジェクト」が、J-クレジット制度の正式認証を取得】

株式会社ホンダトレーディングは2025年10月14日、廃棄バイオマス処理の課題解決とカーボンニュートラルの実現に貢献する「バイオ炭の農地施用による脱炭素プロジェクト」が、第65回J-クレジット制度認証委員会において認証されたことを報告しました。

本プロジェクトは、農業法人と連携し、従来は処理に課題を抱えていたバイオマスを炭化し、農地に施用することで、国が認証する信頼性の高いカーボンクレジットを創出する仕組みです。複数の農家を取りまとめる「プログラム型プロジェクト」として、小規模農家でも参加可能な形を整備し、環境価値と経済価値を両立しています。

2025年11月に開始予定の第1回プログラムでは、運営体制の確立を優先し、限られた協力農業法人との連携からスタートします。2026年以降の第2回プログラム実施に向けては、より多くの農業法人が参加できるよう広く募集を行うとともに、運営体制の強化も進めていきます。

＜参照情報＞
【処理課題の廃棄バイオマスが「クレジット資産」に】ホンダトレーディングの『バイオ炭の農地施用による脱炭素プロジェクト』が、J-クレジット制度の正式認証を取得

【三ッ輪ホールディングスと鹿児島県大崎町が連携、「脱炭素型農業」の推進】

エネルギー会社の三ッ輪ホールディングスは2025年11月12日、鹿児島県大崎町と連携している、地域資源を循環させる脱炭素型農業の取り組みについて発表しました。

取り組みの柱となるのは、水稲栽培での中干し期間の延長と、籾殻などの農業残渣を炭化して農地に施用するバイオ炭です。中干し期間を延ばすことで、水田由来のメタン排出を従来の約7割に抑制でき、またバイオ炭の施用により、炭素を長期的に土壌へ固定しつつ、土壌改良や堆肥化の促進にもつなげることができます。

廃棄物を出さず「大地から生まれたものを大地へ戻す」地域内の循環を目指し、地域企業や農業団体と協働しながら、持続可能な農業モデルの構築を進めていくとしています。

＜参照情報＞
三ッ輪ホールディングス×鹿児島県大崎町、地域資源を循環させる「脱炭素型農業」発信へ