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世界の労働者の3分の2、毎日の通勤を求められるなら、転職を検討と回答

労働に関する調査・研究を行うADP研究所は、2022年4月『仕事をする人々2022: グローバル労働力概観(People at Work 2022: A Global Workforce View)』を公表しました。これは、2021年11月に行われた調査結果をまとめたもので、17カ国の労働者32,924名が調査に回答しました。回答者には、正社員だけではなく、パートタイム労働者、フリーランス、個人事業主なども含まれています。

新型コロナウイルスの流行は、人々の働き方に非常に大きな影響を与えました。報告書では、在宅勤務やリモートワークについての動向にも注目しています。

報告書によると、世界の労働者の3分の2(64%)が、「常時、勤務先で働くことを求められた場合、転職を検討する」と回答しました。「若い世代は、職場にもどりたいと切望している」という意見がありますが、結果は逆で、18〜24歳の71%が「常時、勤務先で働くことを求められた場合、転職を検討する」と回答しています。若者のほうが「検討する」との回答が、全体よりも7ポイント高い結果でした。

また、「現在の仕事に満足している」と回答した人は、在宅勤務をしている人は90%だったのに対して、勤務先で働いている人は82%と、在宅勤務者の方が高い傾向が見られました。

しかし、在宅勤務は万能ではありません。「メンタルヘルスが原因で、仕事に支障をきたしている」と回答した人は、勤務先で働いている人は36%だったのに対して、在宅勤務者では55%。在宅勤務者のほうが「支障をきたしている」との回答が約20ポイント高い結果でした。

参照元
ADP研究所「People at Work 2022: A Global Workforce View」(ウェブサイト)

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