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コロナ禍で広がる「シェアオフィス」、働き方の多様化も後押し

コロナ禍で、テレワークの浸透やオフィス縮小といった動きがある中、企業や個人がオフィスを共有する「シェアオフィス」に注目が集まっています。

例えば三井不動産は、2021年3月までに、国内全ての三井ガーデンホテルズ(三井不動産ホテルマネジメント運営)をシェアオフィスとして利用できるようにするなど、法人向けのシェアオフィスの拠点を約100カ所に増やしました。その形態は、本社オフィスとして利用できるものから、サテライトオフィス、個室、会議室などさまざまです。例えば、営業の合間に会社に戻らずに近くのシェアオフィスからオンライン会議に参加するといった使い方も可能です。場所も首都圏を中心に、札幌、仙台、大阪、広島など全体に展開しています。

「悪天候の中でも出社している同僚の目が気になって、台風や大雪でも休みにくい」「上司が帰るまで退社しにくい」といった声が聞かれることもある日本の職場。働く場所が多様になることによって、働き方も変わる可能性があるのではないでしょうか。

参照元
三井不動産「WORK STYLING」(ウェブサイト)

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