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| ウェーブフロント・ニュースレター 第3号 (2003年9月5日発行) －Sustainability Change Agent Network (S.C.A.N.)のニュースレター－ |
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S.C.A.N.は、アトキソン社(http://www.AtKisson.com)が提供しています。 |
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トップ・ニュース持続可能性報告は課題を抱えながらも進捗持続可能性報告に自発的に取り組む企業が増えている。グローバル・リポーティング・イニシアティブ(GRI)によると、これまでに2,000社以上が環境、社会、あるいは持続可能性に関する報告書を自発的に発行し、そのうち300社以上はGRIが提案したガイドラインを使用していた。 GRIは独立した国際機関で、持続可能性報告を標準化する目的で設立された(財務報告に一連の会計実務の基準があるのと同様である)。GRI持続可能性報告ガイドラインは、組織が経済、環境、社会的パフォーマンスを報告する際に要求される情報の枠組みを示したものである。 GRIのガイドラインは要求水準が高すぎると不満をもらす企業もある一方、自社の報告書にこのガイドラインを取り入れる企業も増えている。とりわけ環境面での取り組みを問われたフォードおよびウェアーハウザー社の2社は、最近GRIの枠組みに基づいた企業市民レポートを発表した。カナダの電力会社であるBCハイドロはいち早く、通常のアニュアルレポートにGRIのトリプル・ボトム・ライン(経済・環境・社会的パフォーマンスの3要素)を全面的に取り入れた。 株式市場全体でこの流れに参加した例もある。2003年9月1日現在、ヨハネスブルグ証券取引所に上場している全企業は、社会・環境パフォーマンスを開示する際GRIのガイドラインに沿うことが義務づけられている。 その一方GRIのガイドラインは厳密さに欠けているとの批判もある。企業がパフォーマンスの善し悪しを正確な数値で表す代わりに、大まかな方針を公表することでよしとする場合があるからだ。GRIに基づいて作成された多くの報告書は、第三者認証がないために信憑性を疑われている。このような問題を解決するため、イギリスの組織、アカウンタビリティは(前述のような)社会・環境報告について新たに「実体性」を与える規格を提案した。アカウンタビリティの規格により、企業の持続可能性報告書は裏づけのある正確さをより一層求められることになるだろう。 ますます高水準になる報告基準を歓迎するむきも多いが、それがいくぶん皮肉な結果を招くことになるかもしれない。つまり、持続可能性の取り組みを報告書に盛り込もうという企業の熱意に冷や水を浴びせることになるかもしれないのだ。企業にとってリスクが大きいからだ。 最近、米国連邦最高裁判所で争われたナイキに対してカスキー氏が起こした訴えでは、ナイキ社はアジアで不法労働者を使用していることに関して、不正確な表現をしたとして訴えられていた。下級裁判所に差し戻されたこの件では、最高裁はアメリカ企業がGRIに基づいた報告書などの企業コミュニケーションのなかでの虚偽あるいは不正確な表現が、訴訟の対象になるのかどうかについては明確な答えを出さなかった。このような訴訟問題は企業に、真実に基づき正確な報告を行うよう圧力をかけるものだが、しかし、アメリカ企業は、当面の間そのような報告書を出そうとする意欲をそがれることになりそうだ。 「持続可能性報告をめぐる基準は混乱期にあるが、この分野は始まったばかりだ。財務会計基準もまた長い生みの苦しみを味わい、ご存知のように、今だに混乱の真只中だ」 http://www.globalreporting.org
時代の最先端をゆく－変革をリードする動向－ヨーロッパの法律がカリフォルニアの環境政策を刺激する長い間、米国の環境政策において進歩的リーダーと考えられてきたカリフォルニアが、現在、欧州連合の動向を後追いする姿勢を見せている。サンフランシスコ市は最近、ヨーロッパの環境政策の中核を成す「予防原則」を採用した。この原則は、損害を与える可能性のある技術の承認には、慎重を要するというものである。 昨年、カリフォルニア州議会は、温室効果ガス削減法案を可決し、またつい最近、欧州連合で既に禁止が予定されている2種類の難燃剤について、その使用を違法とした。経済規模の大きさから、カリフォルニア州の法律は全米における産業行動を変えるだけの影響力を秘めている。政策通はこれを「カリフォルニア効果」と呼ぶ。「古かった」はずのヨーロッパでは、サーファー好みのいい波が打ち寄せている。持続可能性を提唱する人々にとってヨーロッパは、新たな戦略を生み出す源泉として浮上してきているのである。 http://www.bayarea.com/mld/mercurynews/news/local/6376896.htm
波に乗る－時流を伝えるストーリー－グリーンコンシューマーの新しい呼び名もしあなたが健康で持続可能なライフスタイルを追求しているのなら、あなたもLohas (Lifestyles of Health and Sustainability) の一人である。これは、環境や社会問題を考慮に入れてモノを購入する消費者を指すことばとしてマーケティング担当者が考案した造語だが、この呼び名の産みの親である米国の調査・コンサルティング会社、ナチュラルマーケティング研究所は、成人人口の3分の1がLohasであろうと予測している。 しかし、もしそれが事実だとすると、彼らのすべてが考えていることを購買行動に表してはいないようである。最近行った調査によると、回答したアメリカ人の40％が自然食品・飲料を買ったことがあると答えているが、米国で1年間に6,000億ドルにも及ぶ食料品・飲料品の売上のうち、このような商品が占める割合は2％に過ぎない。 「Lohasジャーナルという、もっぱらLohas向けのマーケティングのこつを掲載した刊行物さえ発行されている。この雑誌は、少ないモノで生活したいと思う人たちのための高級ショッピング情報誌、『仮邦題：実にシンプル』(Real Simple)に少し似ているかも」
持続可能な世界への鍵を握る巨大消費者ワールドウォッチ研究所の新しいレポートは、今後、企業、政府、大学、国際機関といった巨大な消費者が、持続可能な世界をもたらすために極めて重要な役割を担うだろうと報告している。これらの巨大な消費主体は、毎年数十億ドルもの支出を行い、世界でもっとも脆弱な生態系の健全性に対し、悪影響を及ぼしている。『購買の力：人と地球のために組織的調達を役立てる』という報告書には、巨大消費者の一元化された購買戦略が、経営者、調達担当者によるたった一回の決定を通して、いかに巨大で実際的な影響をもちうるのか、ということについて詳しく述べられている。
はずれている人々－残念ながら、わかっていない人々－オゾン層に回復の兆しが見えるなか、モントリオール議定書をゆるがすアメリカの行為米国航空宇宙局(NASA)が収集した最近の証拠は、オゾンの破壊速度が著しく鈍化したことや、数年以内に超高層大気圏内でオゾンの回復が始まるかもしれないことを示している。モントリオール議定書の取り決めに従い、オゾン層を破壊する化学物質の禁止措置がこのまま続けば、21世紀中には上層大気圏全体は完全に回復すると考えられている。 しかし、最近のアメリカの行為によって、モントリオール議定書の取り決めが脅かされつつある。アメリカは、オゾン層への最大の脅威として先進工業国の間でいまだ存在している農薬、臭化メチルの使用を増やそうとしているのだ。この化学物質は、モントリオール議定書により2005年に全廃することが決められているが、ブッシュ政権はこれを議定書の対象から除外することを要求している。そうなれば臭化メチルの使用量は3倍に増加する恐れがある。 「ノーコメント」 http://news.nationalgeographic.com/news/2003/08/0805_030805_ozone.html
テスコ、熱帯雨林で違法伐採された材木の販売で環境団体から除名イギリス小売業最大手のテスコは、インドネシアの熱帯雨林で違法伐採された材木を販売したとして、グリーン・トレードを推進する団体から除名された。テスコを追放した団体は、イギリスの世界自然保護基金(WWF)が運営する、倫理的な貿易を推進するグループ「95+Group」である。 インドネシアは丸太の輸出を禁止しているが、その丸太から作られた堅木製のガーデンファニチャー、数百万ポンド相当を販売したというのがその理由だ。「95+Group」の責任者であるレイチェル・ヘムベリー氏(Rachel Hemberry)は、テスコは、「95+ Group」が提示した今回の材木の調達に関する重要な質問への回答も拒否したと話す。「テスコはこうした問題点に理解を示さず、グループの目的に対して真剣に取り組んでいない」とヘムベリー氏は語った。 http://www.sundayherald.com/35730
大波警報－進歩への脅威と障害になりかねないもの－荒波にもまれ、放水を受ける原子力地球温暖化の解決策として原子力を推進するのはだれだろうか？ 原子力事業者はもちろんである。しかし、原子力への依存度が高いために二酸化炭素の排出量が少ないという恩恵を受けているフランス国民は、この夏の暑さで原子炉の冷却系統が危険水域に達したことをきっかけに、初めて多くのことを考え直すようになったかもしれない。ライン川沿いにある原子炉ファッセンハイム(Fassenheim)は危険なほど高温となり、外側からホースで水を噴射された(この見ものはフランスのテレビで放送された)。 経済専門の保守的な週刊誌「英エコノミスト」でさえ、原子力は優良な投資ではなく、かつ安全性リスクは低くはないという結論を下している。一方、アメリカ議会は、「壊滅的な事故」が起きた場合に、政府が原子力事業者に対して無制限に保証を行うというプライス・アンダーソン法の適用を延長することになりそうだ－保険各社がテロ関連リスクを補償対象外にしようとしているまさにこの時期にである。
皮肉にも、温暖化がアラスカの石油探査を妨害企業がアラスカ州ノーススロープで石油探査を行うことができる年間の日数が、気候の温暖化によって減少しつつある。ツンドラ地帯で重い器材を運ぶには、十分な積雪と氷量が必要とされているが、こうした雪や氷に覆われている日数は、1970年の年間200日に対して、現在はその半分しかない。 http://www.planetark.org/dailynewsstory.cfm/newsid/21716/story.htm
アメリカの交通システムといえば、高額、補助金、そして不健康自動車中心型の交通システムは、アメリカ市民にとって(過重な)経済的負担となっている。陸上交通政策プロジェクト(Surface Transportation Policy Project)の最新レポートによると、現在アメリカの平均的な家庭では、収入の19％を交通費に充てており、最貧困家庭では、家計に占める交通費の割合は40％を超えているという。 こうしたコストは単に高いというだけにとどまらない。ミネソタ州のある調査では、車の利用者が恩恵にあずかる年間の補助金額は、公共交通機関への補助金額の20倍近くであることも明らかになっている。車の利用者はコストを自分で負担しているものだと信じている人々にとって、これは意外な結果かもしれない。しかしながら、彼らの健康という話になれば、頻繁に車を利用する人はおそらく相当なコストを負担しているといえよう。つまり、アメリカの最近の調査によれば、郊外に住む人の体重は都会に住む人の体重に比べると、平均して 6ポンド(約2.7キログラム)上回っているという。 「公共の交通機関に財政投資を積極的に行い、かつ交通機関の選択肢の幅をもっと広げれば、交通費を減らし、その上アメリカ人の胴回りを細くするのにもひと役買うことができそうである」 http://www.tlcminnesota.org/funding/subsidies.html
聞き逃した話－知る人ぞ知るニュース－新たな素材「トウモロコシから作られたプラスチック」を知っていますかアトキソン社(AtKisson, Inc.)では、最近あるニュースが話題になり、社内で興味深い議論へと発展した。それは、トウモロコシを原料にしたプラスチックは、化石燃料を原料にした既存のものより、本当に気候にやさしいのか、というものだ。 どうやら、通常はバイオマスからプラスチックを製造する方法のほうが、化石燃料を使用する方法より、多量の温室効果ガスを排出するらしい。明らかに皮肉なこの事実は、『サイエンティフィック・アメリカン』誌の2000年8月号に掲載された「グリーン・プラスチックはどのくらいグリーンか？」という記事に書かれている。なぜ「グリーン・プラスチック」が実際にはそれほどグリーンにならないかというと、バイオマス原料を使用可能なプラスチックに変換するためには、より大量のエネルギーを必要とするからだ。このエネルギーは通常－－もうお分かりのあの－－化石燃料から作り出される。この批評は、我々にバイオ・プラスチックに関する主張への疑問を残した。 ところが、我々はこの製品に関する詳細なライフサイクル分析(LCA)報告書にも偶然行き当たった。ポリラクチド(PLA)の製造メーカーである米カーギル・ダウ社(Cargill Dow)がまとめたものだ。PLAとは最近話題になった、「コーンテナ」と呼ばれるトウモロコシからつくられたプラスチックで、『サイエンティフィック・アメリカン』誌で化石燃料と同程度の温室効果ガスを排出するバイオマスプラスチックとして認められたものだ。 報告書によれば、再生可能なエネルギー源(中西部には風力とトウモロコシが豊富にある)を使えば、PLAは他のプラスチックに比べて温室効果ガスの排出量が少なくなるという。実際に、PLAは一時的に大気中の炭素を取り込んでおり、その状態のまま有用な製品となり、埋め立て地に廃棄されたあとは、分解されるまでその中に炭素を蓄えている。 カーギル・ダウ社はPLAが近い将来、本当にグリーンな代替品となることを期待している。 教訓その1)産業界の言い分は鵜呑みにしないことが大切。 その2)企業による誠実で正直な自己調査は、持続可能性の持つ複雑な問題の解決に大いに役立つ。 http://www.sciam.com/article.cfm?articleID=0000D61F-E193-1C73-9B81809EC588EF21
波を起こす人々－変革をリードする人・組織－男性用避妊薬の夜明け簡単で安価なこの新しい男性用避妊注射薬は、世界の避妊法を大きく前進させるかもしれない。(オンラインマガジン)「グリスト(Grist)」ではその可能性と課題について特集記事で詳しく解説している。 http://www.gristmagazine.com/maindish/schulman081303.asp
100社中たった2社、でもゼロよりはまし。『フォーチュン・スモール・ビジネス』誌で、アメリカで最も急成長した企業100社ランキングに、有機栽培食品の卸売り業者2社が選ばれた。グリーンマウンテン・コーヒー社(バーモント州)とホライズン・オーガニック社(コロラド州)だ。ランキングのほとんどは、医薬品会社か銀行が占め、賭博業者が数社、そのリストに彩りを添えていた。 http://www.fortune.com/fortune/smallbusiness/Fsb100/articles/0,15114,460814,00.html
推薦図書未来の持続可能性企業のブロンクス小史持続可能性の大きな課題の1つは、利益を生みながら、社会的、環境的目的が追求されるよう、企業運営の方法を変換しようとする試みである。最近出版された2冊の本には、ブロンクス地区において環境に優しい資本主義を推し進めるアレン・ハーシュコビッツの取り組みが描かれている。彼のブロンクス・コミュニティ製紙会社(Bronx Community Paper Company)が、ニューヨーク市で出る紙くず、古紙を地元新聞社の新聞印刷用紙に変えようと、試行錯誤を繰り返した様が事細かに記されている。ハーシュコビッツ自身が書いた『ブロンクス・エコロジー』(Bronx Ecology)、そしてリス・ハリス著『既存の工場への挑戦』(Tilting at Mills)の2冊は、持続可能な冒険的新規事業を考える読者に、先人の経験を通した知恵を授けてくれる本である。
ハインツセンター刊『米国における生態系の現状』2002年秋に出版されたこの報告書は、米国における環境指標報告の基準となっている。本書は、事実に基づいた客観的な立場で、103の環境指標に関して全国から集めたデータを紹介している。科学的に適正で中立的なこの指標は、企業、環境団体、大学、連邦、州、地方の各政府機関に属する150名の個人によって選ばれた。 http://www.heinzctr.org/ecosystems/
『産業界の天才：気候と破壊されるオゾン層を守る人々と発明』ステファン・O ・ アンデルセン(Stephen O. Andersen)、ドュアウッド・ザエルケ(Durwood Zaelke)著2003年7月に出版された本書は、気候と(あるいは)オゾン層を保護するのに役立っている、10の重要な技術革新を陰で支えた企業や人々に焦点を当てている。利益を上げながら、環境を保護する新技術を取り入れる過程での挑戦と成功が詳しく書かれている。 http://www.greenleaf-publishing.com/catalogue/genius.htm
持続可能な開発に向けたEUの戦略本号の第2セクションで、カリフォルニア州がEUの環境政策から刺激を受けているということに触れた。持続可能な開発に向けたＥＵの戦略に関する情報をネット上で読み、今度はあなたが刺激を受ける番である。2001年6月、エーテボリの欧州理事会で採択されたその戦略は、次の4つの重要な優先事項に焦点を当てている。気候変動とクリーンエネルギー、公衆衛生、天然資源の管理、輸送と土地利用である。下記のサイトは、関連情報のリンクが素晴らしく充実している。 http://www.euractiv.com/cgi-bin/cgint.exe?204&OIDN=2000668&-home=home
『地域社会におけるバイオミミックリー：資源共有の営み』オンノ・クールマンバイオミミックリーとは、自然界の最良のデザイン、プロセスを真似て、人間界の問題を解決すること。この記事は、地域社会全体をデザインするモデルとしてどのように自然を利用できるか、ということを論じている。
『21世紀前半における中国での持続可能な開発に向けた行動計画』この報告書には、中国政府の持続可能な開発戦略の実施計画が詳しく述べられている。 http://english.peopledaily.com.cn/200307/26/eng20030726_121013.shtml
『気候変動が及ぼす影響に関する2000年国家評価』この米国の報告書は、政府と民間の科学者が10年余りかけてまとめたものである。著者たちは、コンピュータモデルや過去の気候データを用いて地球温暖化のシナリオを探求した。保守系シンクタンクである「競争事業研究所」(Competitive Enterprise Institute)は、地球温暖化は現実に経済、環境、あるいは健康上のリスクをまったく引き起こさないと主張し、この「人騒がせな」報告書をめぐってブッシュ政権を訴えた。 「まだ間に合ううちに手に入れよう」 http://earth.usgcrp.gov/usgcrp/nacc/
読者からご意見、ご感想、訂正追加情報：インドの風力発電前号の風力発電の記事に関して、アトキソン・ネットワークの一員で、インドを活動拠点とするアロマー・レビ氏から、インドには、ドイツ、アメリカ、スペイン、デンマークに次いで、世界第5位の風力発電基地があるというご指摘を頂いた。インドでは1860メガワットの電力を発電しており、最近、さらに進んだ風力発電への道を容易にする新電力法可決された。 http://www.windpowerindia.com/index.asp
訂正：アマゾンの大豆栽培大豆栽培がアマゾン川流域における森林消失の一因となっているという状況を伝えた前号の記事で、「今や牛と並んで、豆腐ですらその責任の一端を担っている」と皮肉を述べた。ウェーブフロントの読者であるサット・ジーワン・カルサ氏が、そうした大豆の87％は実際には欧州の家畜の餌になるのだという調査をご提示下さり、われわれはその問題についての見解を正すことができた。 http://www.fguide.org/Bulletin/soy.htm
漫画ご意見、ご感想、訂正高月 絃教授による環境漫画高月 絃教授による、この傑作漫画作品集をぜひとも見てみよう。ジャパン・フォー・サステナビリティのサイトで読むことができる。 |
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クレジット 原文著作権はアトキソン社(AtKisson, Inc.)に帰属しています。 日本語翻訳：山口淳子、安藤正行、小野寺春香、阿部恭子、西垣亜紀 注：ニュースレター内に記載されているリンク先は記事配信時のもので、その後のページの移動・削除には対応していませんので、予めご了承下さい。 |
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